光ファイバーやADSLといったプロバイダ業界、業績好調なところもあるようだが、将来的に見ると不安だという声もあるという。
光ファイバーなどのインターネットサービスを利用する場合には、プロバイダは欠かせない存在だ。しかし、このプロバイダが将来事業として立ち行かなくなるのではないか…という噂がささやかれているという。どういうことだろうか。
原因のひとつに、トラフィックの増加がある。総務省のデータによると、FTTHアクセスサービスの契約数は右肩上がり、3年前の4倍にもなっている（2008年6月末のデータ）。これに伴い、動画共有サイトなどの利用者増加やリッチコンテンツ化によって、バックボーンを圧迫している。
もうひとつの原因は、IPアドレス（IPv4アドレス＝IP Internet Protocol Version 4）が枯渇しているということ。社団法人 日本ネットワークインフォメーションセンターによると、早ければ2010年後半、遅くとも2013年には全ての地域インターネットレジストリ （RIR）において、未分配IPv4 アドレスの在庫がなくなってしまうと予想されている。ユーザにとっては、IPアドレス枯渇の直接の影響は小さいとも考えられている。確かに、従来どおりのサービスであればインターネットの利用になんら変わるところはない。ただし、新しいサービスがIPv6のみで提供される場合、その利用にはIPv6アドレスの取得が必要となる。
現在普及しているIPv4と次世代の主力といわれるIPv6。グローバルIPアドレスの数（32ビットと128ビット）、セキュリティ機能の標準装備、エンドユーザーの設定が簡単という点が大きく異なる。実のところ、これ以外に大きな違いはない。
ユーザとしては、プロバイダ業界の問題だからといって安心してはいられない。これらの対策のためには莫大な費用がかかり、それをユーザへの負担という形で、値上げという影響を受ける可能性がある。 
